【News】京都新聞朝刊1面に、COVID-19対策をデータから検証する当研究室の研究活動が紹介されました

2026年9月7日付の京都新聞朝刊1面に、当研究室が進めている新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に関する研究活動が紹介されました。

記事では、沖縄県で実施された大規模PCR検査等の実社会データを用いた教育・保育現場における二次感染の検証や、旅行者から得られる感染情報と出発地域の流行状況との関係を分析した研究などが取り上げられました。

当研究室では、COVID-19流行時に蓄積されたデータを用いて、当時の感染症対策を事後的に検証する研究を継続しています。

一つの研究ですべてを明らかにすることはできません。それぞれの研究には、対象集団、研究デザイン、測定方法などによる限界があります。私たちは、そうした限界も明示した上で、「何が分かったのか」「どこまで言えるのか」「何がまだ分からないのか」を区別しながら、一つひとつ知見を積み重ねることを重視しています。

そして、得られた知見によって、これまでの対策や考え方に改善すべき点が見つかれば、次の研究や感染症対策を再設計していく。その積み重ねが、次の感染症流行への備えにつながると考えています。

COVID-19の流行がひと段落した現在も、流行中には十分に検証できなかった課題が数多く残されています。こうした「積み残し」の課題を丁寧に検証し、次の感染症流行に対峙するための知見として残していくことは、感染症疫学研究の重要な役割の一つです。

今回、こうした現場に根ざした研究活動や、社会的に必要な課題に地道に取り組む姿勢を取り上げていただいたことを、大変ありがたく思います。また、同様に社会的課題の解決に取り組む研究者や学生にとっても、励みになる記事であったと感じています。

今後も、現場で得られたデータを科学的に検証し、研究成果を社会に還元するとともに、次世代の感染症対策につながる研究を進めてまいります。

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関連研究
Takayama Y, et al.
SARS-CoV-2 Infection in School Settings, Okinawa Prefecture, Japan, 2021–2022.
Emerging Infectious Diseases. 2024;30(11):2343–2351.
DOI: 10.3201/eid3011.240638

Kozuka M, Xu YS, Chowell G, Ogawa K, Takayama Y, Mizumoto K.
Traveler-derived importation risk underestimates regional disease activity: Evidence from Okinawa, Japan.
Journal of Infection and Public Health. 2026;19(8):103298.
DOI: 10.1016/j.jiph.2026.103298